オンライン診療・往診・訪問診療はそれぞれ何が違うのか
グループホーム(GH)の職員が入居者の体調変化に直面したとき、オンライン診療、往診、訪問診療のどれを選ぶべきか迷う場面は少なくありません。3つは目的と医師の動き方が異なるため、制度上の位置づけを理解しておくことが現場判断の土台になります。
定義の整理
厚生労働省のオンライン診療の適切な実施に関する指針では、オンライン診療は情報通信機器を用いて医師が遠隔で診察を行うものと定義されています。身体診察や処置はできず、原則として事前に対面診療による患者関係が構築されていることが前提です。
往診は、患者や家族の求めに応じて医師がそのつど患家に赴いて診察する形態です。急な体調不良など単発の訪問が中心になります。
訪問診療は、あらかじめ立てた診療計画に基づき医師が定期的に患家を訪問して診察する形態で、継続的な医学管理を目的とします。
| 項目 | オンライン診療 | 往診 | 訪問診療 |
|---|---|---|---|
| 医師の動き | 遠隔で診察 | 求めに応じて訪問 | 計画的に定期訪問 |
| 身体診察・処置 | 不可 | 可能 | 可能 |
| 利用の前提 | 事前の対面診療関係 | 急な求め | あらかじめの診療計画 |
| 向いている場面 | 状態が安定している時の確認・指示 | 急変時の単発対応 | 継続的な服薬管理・病状観察 |
GHの夜間対応で、どれを選ぶべきか
夜間は医師も看護職員もGHに常駐していないため、世話人や夜間支援従事者が最初の判断を行うことになります。判断の目安は次の通りです。
判断フローの目安
- 意識状態や呼吸、外傷など生命に関わる可能性がある場合は、まず救急要請を検討する
- 生命の危険はないが身体診察が必要と考えられる症状(発熱・痛み・嘔吐など)は往診を依頼する
- 服薬の確認や経過観察の範囲で医師の判断を仰ぎたい場合はオンライン診療で相談する
- 日中からの体調変化を継続的に診てもらう必要がある場合は、次回の訪問診療の予定を確認しつつ、必要に応じて前倒しを相談する
厚生労働省の指針では、オンライン診療中に対面診療が必要と判断された場合、速やかに対面受診につなげる体制を確保することが求められています。GH側も、オンライン診療を依頼した段階で往診への切替えがすぐにできるよう、契約医療機関との連携手順を事前に決めておく必要があります。
実務でよくある判断のつまずき
よくある例として、夜間に入居者の様子がいつもと違うと感じた職員が、まずオンライン診療を依頼し、医師から身体診察が必要と判断されて結局往診や救急搬送に切り替わるケースがあります。この流れ自体は指針に沿った適切な対応ですが、往診可能な医療機関が事前に確保されていないと、切替えに時間がかかり対応が遅れる原因になります。
夜間対応を円滑にするためには、次の点をあらかじめ整理しておくことが有効です。
- オンライン診療を行う医療機関と、往診・訪問診療を担う医療機関が同一か別法人かを確認する
- 夜間に往診対応が可能な時間帯・連絡方法を契約時に書面で確認する
- オンライン診療から対面への切替え基準を職員間で共有しておく
- 救急搬送が必要な症状の目安を一覧にして夜間支援従事者に周知する
契約・体制づくりで確認すべきこと
GHが医療機関と連携体制を組む際は、次のチェックリストを参考に確認すると漏れが少なくなります。
- オンライン診療の対応可能時間帯はいつか
- 往診の対応可否と、対応できる症状の範囲はどこまでか
- 訪問診療の頻度と、緊急時の前倒し相談が可能か
- 夜間・休日の一次連絡先と、医師につながるまでの手順は明確か
- 対面診療への切替え判断を誰が行うか(医師・看護職員・職員のいずれか)
これらは契約書や重要事項説明書に明記されていることが望ましく、職員がいつでも確認できるよう掲示や共有フォルダに保管しておくことが実務上役立ちます。
まとめ
オンライン診療、往診、訪問診療は、医師の訪問有無と利用の前提が異なる別々の制度です。GHの夜間対応では、生命の危険がないか、身体診察が必要か、計画的な経過観察で足りるかという観点で使い分けを整理し、契約医療機関との往診対応可否や切替え手順を事前に確認しておくことが、夜間の判断の遅れを防ぐ鍵になります。
出典
- 厚生労働省 オンライン診療の適切な実施に関する指針 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000189232_00001.html
- 厚生労働省 在宅医療の推進について https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/zaitaku/index.html