オンライン診療実施計画書とは何か
オンライン診療実施計画書は、厚生労働省の「オンライン診療の適切な実施に関する指針」に基づき、オンライン診療を行う医師が患者ごとに作成する計画書です。GHで精神科オンライン診療を導入する場合、計画書そのものは医師側が作成しますが、施設側も記載内容を理解し、急変時の対応や対面診療への切り替え基準を職員間で共有しておく必要があります。
指針では、オンライン診療を行う前提として診療計画の作成を原則としており、計画がないまま継続的にオンライン診療を行うことは想定されていません。GHの管理者やサービス管理責任者は、入居者の診療記録とあわせて計画書の存在を確認しておくことが実務上のポイントになります。
計画書に記載すべき必須事項は?
指針で示されている記載事項を整理すると、次のとおりです。
| 記載事項 | 内容 |
|---|---|
| 疾患名 | オンライン診療の対象となる疾患を明記 |
| 診療内容 | 対面診療とオンライン診療の組み合わせ方 |
| 診療頻度・時間 | 1回あたりの診療時間、実施間隔の目安 |
| 急変時の対応 | 緊急時の連絡手段、対応可能な医療機関 |
| 対面移行基準 | 症状悪化時などに対面へ切り替える判断基準 |
| 複数医師の関与 | 主治医以外が診療に関わる場合の役割分担 |
これらはいずれも指針で例示されている記載項目であり、医療機関によって記載の粒度は異なりますが、GH側としては少なくとも急変時の対応と対面移行基準については把握しておく必要があります。
精神科特有の記載ポイントは?
精神科領域でのオンライン診療には、対面診療との組み合わせ方について特に慎重な記載が求められます。指針では、症状の急激な変化が疑われる場合や、自傷他害のおそれがある場合など、対面診療への切り替えを判断する基準をあらかじめ明確にしておくことが想定されています。
GH側で確認しておきたい観点は次のとおりです。
- 不穏時や拒薬が続いた場合に、どの段階で対面受診を検討するか
- 緊急時に連絡する医療機関や窓口が計画書に明記されているか
- 世話人・生活支援員が異変に気づいた際の報告フローが施設内規定と整合しているか
計画書の内容と施設の緊急時対応マニュアルが食い違っていると、実際の対応で混乱が生じやすいため、両者をすり合わせておくことが望まれます。
運用ルール(作成・保管・見直しのタイミング)
実施計画書の運用にあたって、GHが押さえておきたい基本ルールは次のとおりです。
- 作成時期:オンライン診療を開始する前、または治療方針を変更するタイミングで作成・更新される
- 保管場所:診療記録の一部として医療機関側で保管されるが、GH側でも支援記録と紐づけて管理できるようにしておく
- 見直しのタイミング:病状の変化、処方内容の変更、診療頻度の見直し時に合わせて更新される
- 共有範囲:施設内で急変時対応に関わる職員には、少なくとも対面移行基準の部分を共有しておく
計画書そのものの作成義務は医師側にありますが、GHが情報連携シートやモニタリング記録の中で計画書の更新状況を確認する仕組みを設けておくと、医療連携の抜け漏れを防ぎやすくなります。
よくある記載漏れ・不備のチェックリスト
実務上、計画書や運用ルールを確認する際に見落としやすい点をチェックリストにまとめました。
- 急変時の連絡先が最新の医療機関情報になっているか
- 対面移行基準が抽象的すぎず、具体的な症状例で示されているか
- 診療頻度の記載が実際の診療実績と一致しているか
- 複数医師が関与する場合の役割分担が明記されているか
- 施設内の緊急時対応マニュアルと計画書の内容に矛盾がないか
これらを定期的に確認することで、オンライン診療の継続可否や対面診療への切り替え判断をスムーズに行いやすくなります。
まとめ
オンライン診療実施計画書は、疾患名・診療内容・診療頻度・急変時対応・対面移行基準などを記載する書類で、作成自体は医師が行いますが、GH側も内容を把握し施設内の緊急対応体制と整合させておくことが重要です。計画書の見直しタイミングや記載内容の確認を定例業務に組み込むことで、医療連携の実効性を高めることができます。
出典
- 厚生労働省「オンライン診療の適切な実施に関する指針」
- 厚生労働省「オンライン診療の適切な実施に関する指針に関する検討会」資料