精神科オンライン診療の初診、なぜ確認が必要か

共同生活援助(GH)で精神科オンライン診療を導入する際、既にかかりつけの医師がいる入居者であれば大きな問題は生じにくいものの、入居に伴い医療機関を変更する場合や、これまで医療につながっていなかった入居者を対象とする場合は、オンライン診療上の初診として扱われることがあります。厚生労働省の指針では、初診からのオンライン診療について対面診療とは異なる追加の要件を定めており、GH側も体制として把握しておく必要があります。

指針が定める初診の原則

厚生労働省が策定した「オンライン診療の適切な実施に関する指針」では、オンライン診療の初診は原則としてかかりつけの医師が行うこととされています。ここでいうかかりつけの医師とは、患者の基礎疾患や既往歴、服薬状況などの医学的情報を日頃から把握し、症状の急変時に自ら対応するか、対応可能な医療機関と連携して対応できる医師を指します。

GHの入居者が、入居前から通院していた精神科医によるオンライン診療を継続する場合は、この原則に沿った運用がしやすくなります。一方、入居をきっかけに新しい医療機関と契約する場合は、かかりつけの医師に該当しないため、次に説明する例外要件の確認が必要です。

かかりつけの医師以外が初診を行う場合の要件

指針では、かかりつけの医師以外の医師が初診からオンライン診療を行うことも想定されていますが、その場合は次のような対応が求められます。

  • 診療前相談の実施 医師と患者が診療の前に、オンライン診療が症状に適しているかどうかを相談する機会を設けること
  • 医学的情報の事前把握 診療情報提供書やお薬手帳、健康診断の結果など、入手可能な医学的情報を可能な限り確認すること
  • 急変時の対応体制の明確化 症状が急変した場合に、対面診療が可能な医療機関と連携できる体制を事前に取り決めておくこと

GHとしては、これらの体制が契約先の医療機関側で整っているかを導入前に確認し、実施計画書や契約書面に記載があるかをチェックすることが実務上のポイントになります。

GHが確認すべきチェックリスト

確認項目内容
かかりつけの医師か入居者が過去にその医師の診療を受けているか
診療前相談の有無かかりつけ医でない場合、相談の機会が設けられているか
本人確認の方法診療時に公的身分証明書等で本人確認が行われているか
医学的情報の共有診療情報提供書やお薬手帳等の情報が医師に渡っているか
急変時の連携先対面診療に切り替えられる医療機関が明確か
処方内容の記録処方された薬剤と診療内容が記録・保管されているか

処方に関する留意点

指針では、初診からのオンライン診療における処方について、新たに生じた症状に対する一部の薬剤の取り扱いに留意する考え方が示されています。具体的な処方内容は診療を行う医師の医学的判断によるため、GH側が処方の可否を判断することはできませんが、処方内容が記録され、必要に応じて世話人や生活支援員が確認できる体制を整えておくことは、服薬管理の観点からも重要です。

記録として残すべきもの

GHが精神科オンライン診療を導入する際は、次の記録を整備しておくと、運営指導時の確認にも対応しやすくなります。

  • 診療前相談を実施した日時と内容
  • 本人確認の方法と確認結果
  • 急変時の連携医療機関の名称と連絡先
  • 診療記録及び処方内容の控え

まとめ

精神科オンライン診療の初診は、指針上、原則としてかかりつけの医師が行うこととされており、それ以外の医師が行う場合は診療前相談や医学的情報の事前把握、急変時の対応体制の確保が求められます。GHは入居者がどちらの区分に該当するかを導入前に確認し、診療前相談の実施状況や急変時の連携先が明確になっているかをチェックリストで管理することが、安全なオンライン診療体制づくりにつながります。

出典